立教大学では政治経済が選択可能!早稲田大学政治経済学部では使えない事態に!

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政治経済が選択科目として使えない大学は結構あるんですが、有名どころだと立教大学がそうでした。立教大学は政治経済では受けられない大学の1つとして有名ですが、2017年の入試から政治経済が部分的に使えるようになります。全部の場合で使えるわけではなく、部分的に使えるという形になるのです。非常に分かりづらいので、後で詳しく説明していきます。そして、逆に今まで使えていたのに使えなくなる大学もあるのです。それは早稲田大学です。早稲田も全部の学部ではありません。今のところ判明しているのは1つの学部です。したがって、早稲田大学では今のところは全般的に政治経済は使えますけど、将来的に使えなくなるのではないでしょうか?立教大学と早稲田大学の好対照なこの2つの状況について詳しく見ていきましょう。これからこの2つの大学を受ける人は要チェックです。

 

立教大学で政治経済を使えるのはどういったケースか?

立教大学では2017年から政治経済が一部使えるようになりますが、それは全学部入試です。個別入試は使えないみたいですが、全学部入試の3教科方式とグローバル方式があるのですが、この両方で新たに政治経済が使えるようになりました。ただし、全部の学部ではないことに注意です。対象となる学部はホームページに記載されていたものを見ると、経済学部、経営学部、社会学部、法学部、観光学部、コミュニティ福祉学部、現代心理学部となっています。そうなると、文学部や異文化コミュニケーション学部は相変わらず政治経済は使えないということですね。人文科学系だからでしょうか?ここに挙がっているのは、政治経済という科目と比較的かかわりが強そうな社会科学系の学部ですからね。したがって、一部の学部では政治経済は使えないですけど、多くの学部で全学部日程限定で政治経済を使えることになります。この大きな変化によって、立教大学を受ける受験生を取り巻く状況は大きく変わる可能性があります。政治経済を使えないのが立教大学という見方だったのが、2017年の入試から全学部日程の一部学部で政治経済が使えるようになるとやはり、何かしらの変化があるでしょう。

 

立教大学で政治経済が使えるようになるとどうなる?

立教大学の全学部日程に関しては、政治経済が使えることによって単純に受けられる人が増えるわけですから、今まで以上に受験者が増える傾向にあるのではないでしょうか?政治経済が使えないために立教大学を諦めていた人もいたと思いますから、そういう人にとっては間違いなく大きな影響となるでしょう。立教大学を受けたい人は日本史、世界史、数学というのが基本でしたから、今までは個別日程も全学部日程も政治経済は使えなかったものの、全学部日程は得一驚大学は政治経済を使えるようになったということで、全学部日程の倍率が上がりそうな気はするんですよね。おまけに全学部日程って複数の学部に出願しやすいので、それだけいろいろな学部に受験生が集まって、それぞれの学部で倍率が上がるかもしれません。元々、全学部日程は募集人数も少ないので、倍率が上がりやすいのですが、立教大学の全学部日程の倍率は今後さらに上昇するかもしれないのです。この傾向は実際に願書を出す時期になって、志願者状況を見ていれば分かると思います。立教大学の全学部日程の倍率は上がるのか?それはそのときがきてみないと分かりませんが、そうなる可能性も結構あるのではないでしょうか?

 

早稲田大学では政治経済が使えなくなる学部がある?

早稲田大学では一般的には政治経済がどの学部でも選択科目として使えていたはずです。慶應ではどの学部でも使えないため対照的という感じだったと思います。しかし、早稲田大学の看板学部でもある政治経済学部では今後政治経済を選択できなくなることが決定したようです。今すぐじゃないみたいですけど。2018年からと言われていますね。何で早稲田大学政治経済学部のみなのか?よく分かりませんが、もしかしたら別の学部でも同様のことが起きるかもしれませんが、現在のところは政治経済学部のみです。政治経済学部なのに政治経済が使えないというのが何とも不思議な感じでもありますけど、2ちゃんねるで推測されているのは、政治経済を選んで受験して入学してくる人の成績が他の科目の人と比べて著しく悪かったんじゃないのか?ということです。推測の域を出ませんけど、可能性としてはあるかもしれません。一般的に地歴公民の日本史、世界史、地理などと比べて政治経済は楽な科目だと言われています。楽か?どうかは一概には言えませんが、日本史、世界史に挫折して、政治経済を選ぶ人が多いという傾向があるため、そういう風に客観的に評価できるのかもしれません。

 

数学と比べたらよく分かりませんが、少なくとも文系にとって数学の方が政治経済よりも簡単ということはないでしょう。立教大学は部分的に政治経済を導入したわけですが、立教大学としては結局政治経済を選ばせなかった理由は、やはり相対的に楽な科目だからという認識があったのかもしれません。ただ、立教大学の場合には近年受験者数が減少傾向であり、それに歯止めをかけたくて、思い切って政治経済を解禁したのかもしれません。政治経済が選択できるようになれば、受験者数が増えるという予測も立ちます。立教大学は苦肉の策で政治経済を導入したのかもしれません。全体で見れば政治経済を選択できない大学の方が少ないですから。今後どういう流れになるのか?は分かりませんが、早稲田大学の政治経済学部では2018年から政治経済では受験ができず、日本史、世界史、数学のみの選択になります。上位アイが腕は政治経済が選択できない、一部選択できないのが慶應、早稲田、上智、立教となっていますが、早稲田のこういった決定に追随する大学が増えるのか?どうなのか?は気になるところです。政治経済の受験生は多いでしょうから、かなり気になる部分かもしれませんが、今すぐという話ではないですからね。将来的にはそういう流れになるかもしれないのです。

 

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